日本脳ドック学会は、ガイドラインに沿った標準的な検査が可能な１３４カ所の医療機関を初めて認定した。統一基準で施設を評価することで、病気の見落としや、必要のない予防手術による後遺症を防ぐことなどが狙い。 　脳ドックはＣＴ（コンピューター断層撮影）やＭＲＡ（磁気共鳴血管撮影）といった画像検査技術の進歩に伴い、国内では１９８０年代後半に始まった。くも膜下出血や脳梗塞（こうそく）などが起こる危険性を事前に知り、予防につなげる目的で広がった。 　昨夏設立された学会の施設認定委員会が、応募した２０４施設から１３４施設を書類で選んだ。ガイドラインに沿った検査を実施していることや、年間５０人以上が受診していることなどを基準にした。端和夫・施設認定委員長は「医療機関を選ぶ際の参考にしてほしい」と話す。 　学会によると、全国で約６００以上の施設が脳ドックを実施している。必ずしも摘出が必要でない小さな動脈瘤（りゅう）が見つかった人が、取り除く手術を勧められて受け、医療事故で死亡したケースなどがあり、検査の質のばらつきが指摘されていた。 　認定施設は１８日に山形市で始まる日本脳ドック学会総会で報告されるほか、学会のホームページ（http://www.snh.or.jp/jsbd /nintei_list.html）で確認できる。（野瀬輝彦）

1. 最新の「脳ドックのガイドライン」に準拠していること。 2. 脳ドック実施に関する責任者が常任していること。 3. 脳ドック実施に関する責任者および診断医（担当医）が日本脳ドック学会会員であること。 4. 画像診断設備は血流のアーチファクトが受けづらく、直径３ｍｍ以上の未破裂脳動脈瘤を確実に検出できる高精細な画像を作成でき、無症候性の微小病変を検出するために十分な性能を持つ高性能のMR機器、およびソフトウェアを使用できること。 5. 画像診断医は、脳神経外科、神経内科、脳卒中、放射線科いずれかの専門医であること。 6. 過去１年間の受診者数は50例以上が望ましい。 7. 異常所見が認められる場合には、必ず面談により担当医から判定結果が通知されること。 8. 今後、日本脳ドック学会が行う各種調査に協力すること。

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